不動産用語「持続可能性」とは

人間活動が将来にわたって持続できるかどうかという概念であるが、特に、地球環境問題に対応する上での目標として用いられることが多い。

地球環境問題への対応として持続可能性を確保しなければならないという考え方は、1987年に国連の「環境と開発に関する世界委員会（World Commission on Environment and Development）」が公表した報告書 『Our Common Future』（委員長の名を冠して『 Brundtland Report （ブルントラント レポート）』ともいわれる）において提案された。
それによると、持続可能性を確保するには、

1．開発に当たって貧困の克服と環境の保全を両立すること

2．将来世代の必要に応えるべく成長・開発を管理すること

という2つの要請を満たさなければならないとする。

なお、持続可能性という言葉は、資源の枯渇に陥らない、核戦争などによる破滅を防ぐ、経済的な破綻をきたさない、などという意味で使われることがあり、多義的であることに注意しなければならない。